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| 子供の肥満の現状 |
子供の肥満の現状について、日本・アメリカ・イギリスの肥満対策をご紹介します。
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肥満が原因とされる子供の生活習慣病（小児生活習慣病）という言葉が現在日常的に使われ始めています。子供の生活習慣病とは、肥満が原因となり従来中高年の大人に発症するとされている糖尿病、脂肪肝、高脂血症、高血圧症、動脈硬化症等の生活習慣病が、最近子供に発見されているのです。みなさんの子供たちは肥満ではないですか？もし、肥満の子供たちをお持ちの方は肥満予防対策（ダイエット）としてどの様な肥満予防対策をとられていますか。
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日本の子供の肥満の現状 |
| 文部科学省が発表した「平成17年度学校保健統計調査報告書」で、学校の定期健康診断で「肥満傾向児」と診断された子供は、1977年に比べ1.5倍から2倍（男女平均）に拡大しているという現状結果が出ました。今回行われた調査は、全国の公立小中学校の児童・生徒を対象として昨年4月から6月にかけて実施された健康診断を基に集計したもので、性別・年齢別に身長別平均体重を求め、その平均体重の120％以上の児童を「肥満傾向児」としたものです。子供の肥満判定法は成長期の子供の場合、一般成人の肥満判定法とは違います。肥満判定法はいろいろある様ですが、年齢・性別でみる標準成長曲線で判定するのが一般的です。
親の世代が小中学生だった時期を30年前の1977年度と想定、子供の世代と親世代を比較しその現状を確認したところ、男女ともに全ての年齢で肥満傾向と判定された児童が増加。最も差があったのは12歳で、今年度が10.42％だったのに対し、親世代は6.64％という驚きの結果が得られました。最近増加している内臓脂肪型肥満の場合、見た目では肥満と分かりにくい場合があるので、児童の肥満傾向は現状よりもっと多いだろうと推測されています。糖尿病などの生活習慣病との関連の深い肥満の増加が国民全体で指摘されており、小中学校の段階で現状以上の肥満対策を進めていく必要性をあらためて示される結果となりました。今回の肥満傾向児の増加の原因としては、飽食の時代と言われる食生活の変化による食べ過ぎもありますが、テレビゲームの普及・塾通いなどによる運動不足の影響も大きいです。
ところがその一方で、上記の肥満傾向の結果とは逆に、思春期の女子に関しては、「やせ願望」の若年化が見られ問題になりつつあります。成長期の無理なダイエットが成人してからの体に様々な影響を与えることもわかっていますので、現状の肥満問題とあわせて子供の規則正しい生活習慣という枠組みで取り組む必要があります。 |
子供の肥満 ・ 子供のダイエット
アメリカの子供の肥満の現状 |
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アメリカの子供の肥満の現状は日本より深刻な状況です。アメリカではファーストフードの成長とともに、肥満問題が顕在化して30年ほどが経過しました。肥満の現状はアメリカの全人口の65％、うち子供の約30％がといわれ、肥満は最も深刻な「慢性病」となっています。ディズニーランドや映画館では、座席の幅を大きくする一方で、子供の肥満の原因が高カロリーのファストフードや清涼飲料水の摂取によるのでその販売を自粛する対策も出てきている様です。肥満の増加に伴い、子供の生活習慣病も深刻化しています。糖尿病は過去10年間に300％増加。心臓病や骨粗しょう症（骨粗鬆症）、合併症による失明や腎障害、肝障害、脳血管障害の発症など、10年前には考えもしなかった症状も出現しています。この様な肥満増加の現状でアメリカ医学研究所では、子供の肥満防止を目指し2004年から2年間実施されてきた様々なプログラムの成果について報告書を発表しました。その中で、アメリカの子供の17％が肥満とされ、今後10年で子供の5人に1人が肥満児になる可能性があるといいます。成長期にある子供でも、肥満は脂肪の過剰な蓄積につながり、糖尿病や動脈硬化性疾患などを引き起こす危険が高まるので深刻です。報告書では、政府の肥満防止対策が進んでいないと指摘しています。さらに報告書は栄養学、心理学、アメリカメディアなどの専門家が、子供の肥満に関する研究や企業情報など123文献を分析してまとめたものですが、この中でも、アメリカ政府の指導力が不足しているため現状改善に迅速に対応できていないと指摘しています。子供の肥満予防プログラムは、肥満傾向にある子供を対象に、保護者、学校、地域社会、食品産業、アメリカ政府が連携して取り組む内容になっています。肥満予防には健康的な食事と運動の習慣が必要だという肥満の現状認識を定着させることが重要で、そのためには行政や地域、企業だけではなく、社会全体に変化を起こすことが必要と結論付けています。
アメリカ医学研究所の見解では、菓子や飲料水などの食品のＣＭが子供の肥満を誘発している可能性が高く、食品業界に自主規制を求めると同時に、アメリカ政府に指導を求める調査報告書を発表しています。 |
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イギリスの子供の肥満の現状 |
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| イギリスの保健・社会福祉情報センター（Health and Social Care Information Centre）がこのほど明らかにしたイギリス国内の2,000人の子供を対象に行った肥満調査の結果で、この10年間に過体重（BMIが25以上、30未満）及び肥満（BMIが30以上）の子供の割合はほぼ倍増、約3人に1人が肥満または太り過ぎという深刻な現状になっていることが判明しました。2歳から10歳については肥満の割合は、1995年時点で男子10％、女子10％から、10年間でそれぞれ16％、11％へと増加。11歳から15歳までのBMIが30以上の肥満の割合は、1995年時点で男子14％、女子15％でしたが、2004年時点ではそれぞれ24％、26％に増加。2歳から15歳までの肥満と過体重を合わせた子供の割合は、1995年時点で男子24％、女子15％に対し、2004年にはそれぞれ33％、35.1％に上昇。子供の肥満の増加は、将来にⅡ型糖尿病と心臓血管系の病気の発症増加につながる可能性が指摘されています。全国肥満フォーラムにおいて専門家は、こうした現状について「将来の国民の健康に由々しき影響があるだろうと」と懸念、「まるで時限爆弾のようだ。私たちは両親より平均余命が短い世代を育てている危険がある。」とコメントしています。イギリスの成人約8,000人を対象にした肥満調査によると、BMIが30以上の肥満の割合は1993年時点で男性13.2％、女性16.4％という結果が、2004年時点ではそれぞれ23.6％、23.8％に増加。イギリスの成人のうち、約4人に1人が肥満と判定されています。 |
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